米Gartner社は、「2008年にOEM企業上位100社が消費した半導体は、全体の3/4以上の79％で、2020億米ドルだった」とする調査結果を発表した。OEM上位100社が消費した割合は2007年の76％より増加したが、消費額は2007年の2090億米ドルより低下し、半導体の価格下落と需要の低迷が現れた結果となった。こうした傾向は、2008年にもエレクトロニクス業界の問題となっていたが、その状況は2009年も続いているようだ。

　Gartner社によると、「用途別で消費量が最大だったのはデータ処理および通信分野で、両分野はOEM上位100社が消費した半導体の中で3/4を占めた」という。

　企業別に見ると、2007年に続き、2008年も米HP社の半導体消費額が最大で、165億米ドルという突出した結果となっている。続くフィンランドNokia社、米Dell社、韓国Samsung Electronics社の消費額も110億米ドルを超えた。

　Gartner社は、「これら4社はいずれもコンピュータ事業と携帯電話機事業が堅調」としているが、「2009年は、パソコンの生産台数が前年比11％減、携帯電話機の生産台数が同12％減と予測される」ことにも言及した。さらに、同社は、生産台数の減少に加えて、「パソコンや携帯電話機に搭載される半導体の価格は10％以上低下することが予測される。2009年の上位100社の半導体消費額は、半導体価格の低下に応じた減少を余儀なくされる」と続けた。

　Gartner社の調査ディレクタで、米Intel社のコモディティスペシャリストを務めたこともあるAlfonso Velosa氏は『Semiconductor DQ Monday Report』の中で、「特に、中核市場における半導体の生産量と平均販売価格（ASP）の大幅な下落という半導体業界の現在の危機が浮き彫りになった」とした上で、「この問題に対して半導体企業は、技術やコスト、技術革新の観点から取り組みを続ける必要がある」と指摘した。

　しかし、こうした傾向がビジネスチャンスの減少を示しているというわけではない。Velosa氏は、「米Apple社やNokia社、台湾HTC社などが開発中の新しいタッチスクリーン搭載製品では、センサーなどの半導体がまったく新しい方法で使用されようとしている。われわれは、このような事例を多数目にしている。半導体業界のビジネスチャンスは、大手エレクトロニクス企業がこうした新製品を迅速に開発し、ニッチ市場を形成することで生まれる」と結んだ。

（Electronic News）