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“Apple効果”不在も、拡大傾向が続く
NAND型フラッシュ需要

[issued: 2008年7月2日]
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 米国の経済情勢が悪影響を及ぼしているにもかかわらず、民生電子機器の売り上げは世界的に伸びている。それによって、NAND型フラッシュメモリーの出荷量および売上高が拡大している。

 調査会社の米Semico社によると、2007年のNAND型フラッシュメモリーの出荷数は25億個であったが、2008年は前年比35%増の35億個に達する見込みだという。ただし、メモリー製品のASP(平均小売価格)が低下していることにより、2008年のNAND型フラッシュメモリーの売上高は前年比13%増にとどまると見られ、前年比25%増であった2007年と比べると伸び率は減少する見込みだという。

 Semico社は、「NAND型フラッシュメモリー業界にとって、2008年は成長の年になるだろう。ただ、いわゆる『Apple効果』は今のところ見られていない」と述べている。米Apple社は、最大容量が16Gバイトの「iPhone 3G」やSSD(solid state drive)搭載モデルの「MacBook Air」などの販売を予定しているが、サプライチェーンへの大きな影響はまだ見られないという。

 同じ調査会社の米iSuppli社もNAND型フラッシュメモリー業界におけるApple社の影響力を指摘している。iSuppli社は2008年初めに、Apple社がNAND型フラッシュメモリーの発注計画を大幅に下方修正したとの調査報告を受け、2008年のメモリー製品の売上高予測を引き下げている。

 Semico社は、「現在のNAND型フラッシュメモリー市場をけん引しているのは、携帯電話機、デジタルカメラなどに用いられるメモリーカードやUSBメモリーなどのアプリケーションである」と分析している。さらに同社は、「今後はノート型パソコンやUMPC(ultra mobile personal computer)、さらにはサーバー用途のストレージにもSSDなどが搭載され、それらが市場をけん引していくだろう」と予測している。

(Electronic News)

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