市場調査会社の米iSuppli社は、先進的なタッチスクリーンの世界市場における売上高が2006年の24億米ドルから、2012年には44億米ドルまで伸びるものと予測している。

　iSuppli社で新興ディスプレイ技術担当シニアアナリストを務めるJennifer Colegrove氏は「米Apple社のiPhoneが触媒の役割を果たし、投影容量（プロジェクテッドキャパシティブ）方式を採用したタッチスクリーンの売り上げが劇的な伸びを見せている」と語る。「投影容量方式は一般に普及している抵抗膜方式に比べて耐久性と透過率に優れている。そのため、この方式のスクリーンを開発、実用化するタッチスクリーンメーカーが増えている。また投影容量方式と抵抗膜方式の平均価格差が縮まっていることも、投影容量方式の採用を促す要因となっている」（同氏）という。

　iSuppli社によれば、競争、技術、OEMの関心が洪水のような高まりを見せる中、iPhoneによってマルチタッチ技術のポータブル化が手ごろな値段で実現できることが証明された。iPhoneが2007年に発売されてから、ニュージーランドNextWindow社の光学イメージングカメラを応用したタッチスクリーンや、IR Touch Systems Technology社の赤外線タッチスクリーンをはじめ、多くのタッチスクリーン代替技術プロバイダがマルチタッチ対応を打ち出しているという。

　iSuppli社によれば、「現時点では、タッチスクリーン技術としては耐久性と透過率の低さにもかかわらず、抵抗膜方式が市場で最も普及している。ほかの方式に比べて低価格である上に、指とタッチペンの両方に対して高い応答性を持つからだ。これ以外の方式としては、表面容量方式、投影容量方式、表面弾性波方式、赤外線方式、ベンディングウェーブ方式、アクティブデジタイザ方式、光学イメージング方式の7種類が挙げられる」という。

　抵抗膜方式の市場は、スクリーンの原料となるITO（スズ添加酸化インジウム）フィルムの品薄の影響をこうむっている。大手メーカー数社がスクリーン増産の動きを見せているのに対し、ITOフィルムのサプライヤ数が限られているためだという。大手メーカー数社が増産に踏み切る中、「導電性ポリマー、カーボンナノチューブ、アンチモン含有酸化スズ（ATO）といったその他の透明な導電性材料にも市場参入の機会が開かれた」とiSuppli社は語っている。

（Electronic News）