東洋通信機は、セイコーエプソンの水晶デバイス事業を統合し、2005年10月1日付で社名を「エプソントヨコム」に変更する。両社の事業統合により 2004年度の合算売上高約850億円(参考値)から、2007年度は売上高1000億円、経常利益率10％以上を目指す。
　東洋通信機の社長を務める加々美健雄氏は会見で「水晶デバイスの事業規模や収益の拡大にとどまらず、地域や社会への貢献なども含めて世界のリーディングカンパニーを目指す」と新体制での経営理念を語った。
　エプソントヨコムは1000億円企業に向けた中期経営計画の中で、3D(デバイス)戦略を展開する。水晶振動子/共振子や発振器、リアルタイムクロックモジュール、フィルターなどの「タイミングデバイス」、デジカメの画像補正用OLPFやDVD装置の光ピックアップなどに使う「オプトデバイス」および、ジャイロや温度、圧力を検知する「センシングデバイス」を事業の中核に据える。加々美氏は3G戦略について「2007年度に向けて、3つのデバイスに関して水平展開による品揃えと、3つのデバイス技術の統合や組み合わせによる新しいモジュールの開発など垂直展開を強化する3D戦略によって市場競争力を高めていく」という考えを示した。
　核となるデバイスの売上高構成比は現在、タイミングデバイスが90％と圧倒的に多く、残りがオプトデバイス。これに対し「これから登場してくるセンシングデバイスの売上高構成比を、2007年度に10％弱まで高めていく」計画である。
　一方、収益性の向上については、事業統合に伴う規模拡大による効果と小型、薄型、高精度の新製品投入による利益率の改善を挙げる。また、国内5カ所の開発・製造拠点、海外7カ所の製造拠点に関しては、「現在は海外7カ所すべての製造拠点がフル操業となっており、今のところ統廃合は考えていないが、将来は検討していく」(加々美氏)という。また、先端技術を使った製品の場合、日本で生産した方が量産立ち上げを早くでき、トータルコストは安いケースもあり、今後は国内工場の生産能力増強も視野に入れている。
　東洋通信機は携帯電話機向けや基幹通信ネットワーク向けの水晶振動子や発振器、TCXOなどに強い。セイコーエプソンは主にデジタル情報機器向けの時計用音叉型水晶振動子、リアルタイムクロックモジュール、ジャイロセンサーなどを得意としており、事業統合によるシナジー効果が得られると同社では見ている。